人間の環境教育の基盤としての環境安全文化

注記：本稿では、1990年代から2000年代にかけて形成され現在まで受け継がれてきた従来の環境教育の諸条件およびプロセスについて、総合的な安全文化の一翼を担う「環境安全文化」の価値観・原則・要件に基づき、さらに国際原子力機関（IAEA）、世界原子力発電事業者協会（WANO）、および国営原子力企業ロサトムの知見を含む、世界の原子力利用分野で蓄積された安全文化のベストプラクティス・ツール・手法の活用を踏まえて変革する可能性を考察します。

定義

環境教育とは、人間の中に環境に関する価値観、態度、行動規範、ならびに環境の状態と環境保護に対する自覚的な個人の責任感を形成するための、目的意識を持った継続的な教育的プロセスです。これにより、ビジネス上および組織上の意思決定においても、人々の日常生活における生命・生活の安全確保においても、環境安全を最優先することが保証されます。安全な環境教育の内容は、環境安全文化の関連概念、価値観、原則、要件、ならびに社会志向の環境倫理を通じて具体化されます。

環境安全文化とは、組織の環境・自然保護活動や、個人および集団の行動における特性と特徴の総体であり、環境安全の確保に関わる事項を最優先課題として位置づけ、安全に対するその重要度に応じた注意を払うとともに、安全な持続可能な開発を含むあらゆる活動において環境安全を確実に担保するために不可欠な法令・規制要件を無条件に遵守することを定めるものです。

持続可能な開発とは、環境的側面（要素：E）、社会的側面（要素：S）、ガバナンス的側面（要素：G）（総称して「ESG」）のバランスを保ちつつ、将来の世代が自らのニーズを満たす能力を損なうことなく現在の世代のニーズを満たす、環境的・社会的・経済的安定を確保する均衡ある発展のことです。これは、自然に損害を与えることなく、利益の成長と社会および環境への責任を両立させる事業運営やあらゆる活動へのアプローチであり、経済的効率性、社会的福祉、環境安全という3つの主要側面を考慮に入れています。組織の安全な持続可能な開発は、とりわけ強固な環境安全文化の形成、発展、維持を通じて支えられます。持続可能な開発における環境的要素には、資源の合理的利用、汚染の防止、生態系の保全、排出物および廃棄物の削減が含まれます（環境と開発に関するリオデジャネイロ宣言（リオ92）、「ISO 26000」、ロシア連邦政府の持続可能な開発における「ESG」アプローチに準拠）。

注記：ビジネスにおける国際的な持続可能な開発目標は、環境責任を果たし持続可能な開発の原則を導入する企業によって支持されており、事業運営において以下の3つの目標群（ESG）が掲げられています。

• 環境（E）：例えば、カーボンフットプリントの削減、エネルギー効率の向上、廃棄物管理など。
• 社会（S）：企業文化と多様性・包摂性（インクルージョン）の推進、地域社会や従業員集団への支援、安全な労働条件と労働衛生・健康保護の確保。
• ガバナンス・経済（G）：公正で責任あるコーポレートガバナンスと投資、長期的な財務安定性、持続可能で安全なサプライチェーンの構築。

環境教育の主な特徴

1. 継続性 — 就学前の幼児期から始まり、学校、大学、職業活動、日常生活、家庭といった人生のあらゆる段階で継続されます。
2. 価値観の基盤 — 単なる自然に関する知識にとどまらず、安全な環境思考と行動の持続可能なモデル、すなわち環境安全文化を形成します。
3. 個人の責任 — 環境安全文化の成熟度と状態に基づき、職場、家庭、余暇、さらにはデジタル空間や現実のメディア情報空間において、一人ひとりが環境の状態に影響を与えているという自覚を育みます。
4. 環境倫理 — 資源の無秩序な利用や個人の欲求充足のみを目的とし、自然や環境志向の社会・国家を犠牲にする「消費主義的」で反社会的な態度に代わり、自然と生態系に対する調和のとれた均衡ある態度を形成します。
5. 安全な持続可能な開発との連動 — 現代を生きる人々だけでなく将来世代の利益にも目を向け、国が掲げる「ESG」目標の達成を支援します。

環境安全文化との関連性

環境教育は、環境安全文化の形成、発展、維持を支える土台です。環境教育がなく、環境保護と安全な生態系に関する価値観や目標が受け入れられなければ、環境安全文化は人々の真のコミットメントや生活安全に対する重要性の認識を伴わない、単なる形式的な原則と要件の集まりにとどまってしまいます。環境教育は、ロシア連邦政府が採択した国家「ESG」アジェンダの目標達成に向けた、安全な持続可能な開発の根本的な基盤なのです。

環境教育の本質および教育プロセスにおけるその位置づけは、社会志向の環境倫理の基礎を補完する十分な水準の環境安全文化を人々の中に形成・発展・維持することと直接結びついています。環境教育とは、あらゆる年齢層の人々に対し、法令遵守にとどまらず、リスクマネジメントや起こり得る不適合の未然防止を含む迅速な改善の導入を要する新たな課題・リスク・危険源にも対応しながら、自然環境との責任ある自覚的で安全な関わりを確保するための持続可能で環境に安全な価値観、態度、動機、行動モデルを教育的プロセスを通じて意図的に育むことです。環境教育には、環境に安全な価値観を実生活の実践へと「変革」するプロセスが伴います。これは、個人レベルから社会全体、ひいては地球上の全人類に至るまで、周囲の世界と相乗的に共生するための確かなスキルを習得することによって実現され、地球上の手つかずの自然と天然資源を将来にわたり長期的に保全することを基盤として、現代および将来世代の利益のために、人類文明全体の安全な持続可能な開発と繁栄を確実に保証するものです。

環境教育訓練（知識、スキル、自律的に行動する準備態勢の伝達）や環境能力開発（個人のリーダーシップの潜在能力や環境コンピテンシーの開花）とは異なり、環境教育はまず第一に人間の価値観・意味の領域と安全な思考・行動文化の根幹に働きかけます。そして、社会志向の環境倫理や環境に安全な価値観・信念を形成するとともに、事業活動を行う企業と日常生活を営む個人の双方から影響を受ける環境の状態に対する個人の責任を含め、環境保護要件への違反を決して容認しない文化と意識を醸成します。

したがって、環境教育の核心的な目的は、社会および国のリーダーたちが自然と資源に対する反社会的で「消費主義的」な態度を改め、人々・企業・社会・国家と、自然環境・安全な生態系との間における、環境に安全で調和と均衡のとれた相互作用という自覚的な概念へと転換することにあります。

教育プロセスの構造における環境教育の位置づけ

教育プロセスは伝統的に、相互に関連する3つの要素で構成されています。

1. 教授・訓練 — 知識、技能、自律的に行動する姿勢、および専門的コンピテンシーの形成。
2. 育成・涵養 — 価値観、信念、態度、および行動規範の形成。
3. 能力開発 — 知的、創造的、および人間的な潜在能力の開花。

環境教育はこれら3つの要素すべてに浸透していますが、とりわけ「育成・涵養」の側面において特別な位置を占めています。すなわち、安全な環境思考と行動の文化を形成し、危険な環境倫理を安全なものへと変革するための中核的要素として機能します。また、就学前の幼児期から始まり、学校、大学、そして職場へと途切れることなく一貫して実践されます。

• 就学前および学齢期 — 視覚的な教材、遊び、大人の模範的な行動、そして環境志向の感情知能（エモーショナル・インテリジェンス）スキルの活用を通じて、環境倫理と基本的な価値観の基礎が築かれます。
• 学生期 — 「生活安全論」および環境安全に関する関連科目の枠組みの中で、確固たる信念と専門的な環境コンピテンシーが形成されます。
• 組織および行政機関の職員 — 安全教育・ブリーフィング、メンタリング、法令や社内基準、スキルアップ研修、さらには直接の担当者だけでなく環境イベントや各種エコ活動（ミッション）に積極的に参加する関心あるすべての人々を自然保護活動へ巻き込むことにより、環境安全文化と環境マネジメントシステムの双方が形成・発展・維持されます。

環境安全文化との関連性

環境教育は環境安全文化の基盤です。これがなければ、安全文化は形骸化し、環境保護や生態系保全を継続的に改善したいという信念や意欲からではなく、監視下（圧力や強制がある状況）でしかルールが守られない状態に陥ります。人間をハドソン・モデルにおける病理的段階（第1段階）や事後対応的段階（第2段階）から、体系的段階、さらには主体的（プロアクティブ）段階および生成的段階へと引き上げ、環境安全の最優先を外的な義務ではなく内面的な価値観へと昇華させるものこそ、まさに環境教育なのです。環境教育は単なる訓練の付随物ではなく、自然環境と生態系に対する安全な向き合い方を形成する上での意味的な「中核」であり、長期的な視点で環境に安全な思考と行動の持続性を担保するものです。

環境教育への主なアプローチ

環境教育は、将来世代の利益を含め、環境安全の優先と持続可能な開発を確保するための価値観、態度、行動モデルを形成する継続的かつ体系的な教育的プロセスとして捉えられます。環境教育は、未就学児から現役の専門職、さらには退職者などの非就労層に至るまであらゆる年齢層を対象とし、以下の主要なアプローチを通じて実践されます。

1. 価値志向アプローチ

このアプローチの根底にあるのは、難解で長大な行政の政令や通達、単なる規則の羅列ではなく、基本的な価値観として自然に対する自覚的で責任ある、環境に安全な態度を形成することです。価値志向アプローチには以下が含まれます。

• 地球上の自然と天然資源を将来にわたり長期的に保全することを基盤とし、現代を生きる人々と子孫の双方の利益のために、「消費主義的」思考から、人間と環境の調和と均衡のとれた安全な相互作用という概念へと移行すること。
• 幼児期から高齢期に至るまで、生涯を通じて安全な環境倫理を育むこと（年齢層ごとに、肯定的な経験や「ヒューマンファクター」の安全な管理に基づいて蓄積・採用された多様なツール、手法、ベストプラクティス、とりわけ環境志向の感情知能スキルを適用する必要があります）。
• リーダーシップに基づき人々を環境安全の確保へと巻き込むための主要な手段として、日常生活における大人や職場における管理職が自ら模範を示すこと。

2. 体系的（統合的）アプローチ

環境教育は教育システム全体に組み込まれますが、その際には基本的な環境価値観や安全文化の原則・要件を統合することが前提となります。安全な環境教育は、環境安全文化と切り離しては存在し得ません。そのためには以下が必要です。

• 生活安全に関する科目、自然科学、専門的な能力開発コースなどに、環境安全文化の価値観、原則、要件を統合すること。
• 環境マネジメントシステム（例：「ISO 14001」に基づくもの）や、国際原子力機関（IAEA）の原子力利用分野における原則など、組織の事業特性に応じた仕組みと連携させること。
• 環境安全の最優先を確保するため、組織戦略や経営陣の目標・課題から現場従業員一人ひとりの思考や行動に至るまで、組織文化のあらゆる階層に安全な「環境要素」を確実に組み込むこと。

3. コンピテンシー重視アプローチ

目的は、環境に安全な知識や技能を伝えるだけでなく、以下のような持続可能で安全な環境コンピテンシーを形成することにあります。

• 自然や既存の天然資源を損なうことなく、自身の活動に伴う環境リスクや環境側面の影響度と発生確率を正しく理解させること（例：「ISO 31001」および「ISO 14001」に基づく体系的なリスクマネジメントの活用）。
• 環境安全文化ならびに環境啓発・教育訓練に基づき、環境保護と生態系保全に資する環境に安全な批判的思考（クリティカル・シンキング）と意思決定スキルの基礎を形成すること。
• 環境志向の安全マネジメントシステムに基づき、環境上の不適合や問題を発見し、それらを報告し、安全に管理する方法を習得させること。

4. 実践・行動型アプローチ

受動的な情報の吸収ではなく、実践や主体的な参加、環境志向の感情知能スキルを通じて育成を行うアプローチです。具体的には以下が挙げられます。

• アクティブ・ラーニング手法：ケーススタディ、ビジネスゲーム、クイズ、環境プロジェクト、フィールド観察など。
• 環境ボランティア、自然保護キャンペーン、環境チーム（グループ）での活動への参画。
• 日常生活の規範として、安全な環境思考と行動の揺るぎない習慣を形成すること（環境に安全な行動、取り組み、コミュニケーションを反復することで安全な条件反射を養い、安全な自動的思考と批判的思考の双方を定着させること）。

5. 社会啓発アプローチ

環境文化の価値観、原則、要件を教育機関や企業の枠を超えて、例えば高リスク施設の周辺住民や、環境志向の市民団体、行政機関、インターネット上のコミュニティへと広げていくアプローチです。具体的には以下の方法で実践できます。

• 公共の場、メディア、イベント、さらにはソーシャルメディアやインターネット上の投稿、その他のデジタル出版物や公的な発信を通じた情報提供。
• 高リスク施設で活動する協力会社を含む企業の従業員（ならびにその家族や身近な人々）を巻き込み、自らの力と資源で環境安全の最優先確保に取り組むこと。
• 市民団体、環境コンピテンシーセンター、インターネットコミュニティ、ソーシャルメディアなどを通じて、環境安全リーダーのチーム、「支援グループ」、そして一体となった「自然保護の推進力」を形成すること。

6. リーダーシップ・アプローチ

経営層や安全リーダーによる「安全最優先」へのコミットメントなしに、環境教育は成り立ちません。環境安全の最優先と持続可能な開発の確保に向けてリーダーを結集・参画させるため、以下が実践されます。

• 組織の経営陣が、環境安全と自然保護の価値観、原則、要件に対する自らのコミットメントを率先して示すこと。
• 教育機関のリーダー的教員や研究者が、環境倫理に関する今日的な課題や挑戦を盛り込むだけでなく、環境安全文化の基本的価値観・原則・要件を統合する形で教育プログラムの改訂を主導すること。
• 組織、国家の行政機関、社会のあらゆる階層において、環境および環境保護に関するすべての重要課題について、率直で誠実なフィードバックを醸成・定着させ、「権力格差」を縮小すること。

結論

上記の6つの環境教育アプローチはすべて相互に関連し、補完し合っています。最も効果的なのは、環境安全の基本原則と要件を統合した上で、価値観、知識、スキル、実践、リーダーシップを同時に網羅する複合的な適用です。まさにこのような環境教育こそが、人々と組織の中に強固な環境安全文化の基盤を築き上げるのです。

システムとしての環境教育とは、自然に対する体系的で環境に安全な向き合い方、環境に安全な思考、および環境と生態系に対する責任ある行動の持続可能なモデルを人間の中に形成するための、目的意識を持った継続的かつ管理された教育的プロセスです。環境に安全な体系的管理は、各国固有の国内法や国際条約に準拠するだけでなく、社会の新たな課題や要請にも対応しつつ、組織および市民の自然保護活動における必須の環境原則・要件とその安全な適用手順を定めた現行規格やその他の法令に基づいて構築されます。

環境安全文化の形成・発展・維持という文脈において、システムとしての環境教育は、より広範で人間中心の総合的な環境教育体系における「価値観・人間形成」の側面を担うものです。それは単なる知識、技能、自律的に行動する準備態勢の伝達にとどまらず、新たな環境に安全な態度・価値観、批判的思考および自動的思考のスキル、さらには通常時の快適な業務環境下だけでなくストレス下や危険なインシデント・事故の発生時においても揺るがない持続可能な安全行動の定着を通じて、人間の文化を根本から変革することを目指しています。

体系的な環境教育の目的

1. 安全な環境世界観の形成 — 人間、社会、自然の切っても切れない相互関係と相互依存性を自覚的に理解すること。環境に対する「消費主義的な態度」から、環境との調和と均衡のとれた相互作用、さらには生物圏への貢献と自然全体の状態改善という概念へと移行すること。
2. 安全な環境倫理の発展 — 環境の安全な状態に対する個人の責任感を育むとともに、環境要件への違反に対する不寛容の姿勢と、将来世代のために自然と天然資源を守るために行動する意欲を養うこと。
3. 安全な環境思考と行動の形成 — 職場だけでなく日常生活や家庭においても、廃棄物の分別収集、資源の節約的利用、環境保護要件の遵守といった持続可能なスキルと習慣を身につけること。
4. 国が掲げる「ESG」目標の支援 — 安全な持続可能な開発の目標達成や、ロシア連邦政府および社会の環境アジェンダを支える手段として環境教育を活用すること。

環境教育システムの内容

環境教育システムは、人間の精神生理学に関わる相互に関連した3つの領域を網羅しています。

1. 認知的（知識）領域：
   • 環境安全および環境保護の基礎。
   • 法規制の枠組み（例：連邦法「環境保護について」（7-FZ）、「ISO 14001」、および環境保護・生態系分野におけるその他の法令）。
   • 有害廃棄物の区分、廃棄物および再生資源管理のライフサイクル（循環型経済／サーキュラーエコノミー）。
   • 事業活動における環境リスクと環境側面。
   • 環境マネジメントシステム（ならびに環境安全の最優先を支える、または志向するその他のマネジメントシステム）に統合された環境安全文化の原則と要件。
2. 価値・動機づけ（育成）領域：
   • 経営陣およびその部下である従業員の意思決定と行動を通じて、利益の追求やその他の商業的・組織的目標の達成よりも「安全」という価値が優越するという揺るぎない信念として、また生活安全の基本的価値観として、環境安全の最優先に対するコミットメントと自覚を形成すること。
   • 環境保護と生態系保全のために、環境に安全な精神的成熟度、責任感、および環境倫理を高めること。
   • リーダーやメンター（模範となる管理職）の率先垂範などを通じた、自然保護活動への参画。
   • 啓発活動、環境ボランティア、および大衆レベルでの環境に安全な働きかけ（例えば、ソーシャルメディアやインターネットの情報空間における危険な大衆心理を、環境に安全な思考と行動へと「再構築」すること）。
3. 行動的（実践）領域：
   • 再生資源を含む廃棄物や資源を安全に取り扱うための定着したスキル。
   • 業務において環境安全を最優先しつつ、環境上の不適合を発見し、誠実に報告し、体系的に管理する能力。
   • 職場、自宅、家庭、余暇、公共の場など、日常のあらゆる活動における環境安全文化の原則の実践。

教育プロセス全体の構造における位置づけ

環境教育は、環境安全の最優先を確保するために機能する、現代の教育プロセスを貫く横断的かつ継続的な機能であり、以下の特徴を持っています。

• 就学前の幼児期から始まり、学校、中等専門教育、大学へと段階的に深化し、さらに生産現場の従業員や活動的な退職者、ボランティアの間でも継続して機能します。
• 学習科目（とりわけ生活安全論、生態学、自然科学）、課外活動、および人々に対する人材育成・啓発活動に統合されます。
• 教育訓練を補完します。訓練が知識、資格、コンピテンシーを付与するものであるのに対し、環境教育は価値観、態度、原則を形成します。これらがなければ、知識が環境に安全な行動へと結びつくことはありません。
• 組織内においては、企業文化、安全ブリーフィング、環境安全文化の成熟度に関する自己評価や第三者評価、さらには管理職や環境安全に関心を持つ人々の環境安全リーダーシップを通じて継続されます。

環境教育のツール・手法・ベストプラクティスを成功裏に適用するための基本原則：環境教育が真に効果を発揮するのは、その本来の意味と目的に沿って、状況やタイミングに応じて体系的かつ的確（相補的）に適用され、人間の自覚的な生涯にわたって継続的に作用し、さらに教育機関の教員から組織の経営トップ、政府機関の高官、市民活動のリーダーに至るまで、リーダー層（影響力を持つ人々、環境に安全な知識・経験・コンピテンシーの体現者）の率先垂範と関与によって裏打ちされている場合に限られます。人間の中に環境に安全な価値観の土台を築くことなく、体系的な適用を欠いた単発のイベントを行うだけでは、環境安全文化に基づく安全で持続可能な思考と行動は形成されません。そうした思考と行動こそが、現在の環境安全の状態のみならず、国の環境安全保障に資する将来何年にもわたる持続可能な開発と自然保護活動に直接的・間接的な影響を及ぼすのです。