ISO 45001:2018 (GOST R ISO 45001:2018) をはじめとするほぼすべての規格や規制文書は、従業員とのHSEに関するコミュニケーションを求めています。安全文化の醸成や、特定のプロセス（事故調査、監査、環境保護など）の導入・改善を語る際、HSE部門のスタッフによるコミュニケーションとPRスキルの活用は欠かせません。この問題をより体系的に議論するため、ISO 45001:2018の要件に沿って進めていきましょう。
以下に挙げるものの他に、単なるコミュニケーション以上の役割を果たすツールもあります。通常、HSE文化を育むツールは様々なプロセスに統合されているため、この記事ですべてを網羅できているわけではありません。また、一つのツールを導入するだけで素晴らしい結果を期待することはできません。企業におけるコミュニケーションとは、通常、全レベルの従業員の意識と能力の向上、安全文化の普及、インタラクティブ性の確保というシンプルな目標に向けたツールの集合体です。社内にはできるだけ多くのコミュニケーションツールを持つことが望ましいです（以下のリストが唯一の正解ではありません）。量は質へと転換され、HSEに関する話題が常に背景にあり議論されることで、企業の全体的な安全文化は間違いなく向上し始めるからです。
それでは、HSE担当者がPRスキルを磨き、自社の安全文化を推進できる最初のコミュニケーションブロック、「内部コミュニケーション」について見ていきましょう。
1. 利用可能なSNS（Telegram、VKなど）でのHSEブログ
ブログでは、社内の重要なHSEイベント、業界関連の事故、季節ごとの推奨事項などを取り上げます。例えば、運送会社であれば、季節ごとの道路上の主なリスクや、学校の長期休暇中のドライバーへの注意喚起などが考えられます。キノコ狩りや山菜採りのシーズン開始に合わせた森での行動ルールなども良いでしょう。従業員を堅苦しい公式文書で遠ざけないよう、親しみやすい日常的な言葉で運営するのが理想的です。ここでの主な課題は、従業員に登録してもらうことです。誰もがスマートフォンにこれ以上チャットを増やすことに同意するわけではないからです。コメント機能を許可するかどうかは、HSE部門に24時間体制で対応できるリソースがあるかによります。また、コメントを許可する場合、ブログが（必ずしもポジティブではない）「単なるおしゃべりの場」にならないよう注意が必要です。
2. 電子メールによる配信
通常、メール配信はより公式なものです。内部手順や規定の更新、新プログラムの導入、進捗状況の報告、顧客からの周知依頼などが含まれます。これは全従業員を対象に行われます。協力会社に関連する情報の場合は、担当者に送付し、後に協力会社からスタッフへの周知完了を確認する書類を提出してもらいます。このツールの主な課題は、従業員が配信内容を実際に確認するように徹底することです。
3. 重要なテーマに関するポスター
HSEポスターは、既製品を購入するか、自社で作成します。既製品のメリットは、購入して掲示するだけで済むため、スタッフの負担が最小限であることです。デメリットは、通常、既製品のポスターには文字や図解が多すぎて、細かい文字を熱心に読む従業員を想像しにくい点です。
自社でポスターを「描く」のは良い選択肢です。大きなメリットは、独自性があり、従業員の注目を集めやすく、監査員や顧客が訪問した際に、企業が成熟しており協力関係を築くのに魅力的であると認識されることです。デメリットは、社内スタッフへの負担です。HSE担当者には豊かな想像力、デザインスキル、Illustratorなどのアプリの使用経験、コーポレートスタイルの遵守が求められます。社内にデザイナーがいる場合は大きな助けになります。場合によっては、コンサルティング会社にHSEポスターの制作を依頼する企業もあります。
4. コーポレートページ
IT部門が各PC、ノートPC、タブレットを設定し、システム接続時（始業時など）に自動的に情報を表示させます。この情報にはHSEだけでなく、創立記念日のお祝いや「森林の日」「水の日」の記念など、社内の重要なイベントを含めることができます。このようなスクリーンセーバー的な表示は非常に簡潔にし、テーマに沿った画像を添えるべきです。
5. 月次統計のメール配信
安全文化の全体的な向上のために、毎月のHSE統計を配信することは有益です。統計の詳細は、会社にとっての重要度によって決まります。例えば、運送会社では「無事故・無違反の走行距離」が重要になります。製造業では、自主検査の統計を示すのが良いでしょう。配信対象は全従業員でも、部門長のみでも構いません。統計はカラーグラフや図解で示すのが最適で、理解を助けます。
6. 自社制作の動画
このツールは、経営陣がこの費用を許容できるかどうかに直結します。動画のテーマは、閉鎖空間での作業や高所作業、社内ルールなどの専門的なものから、創立記念日、環境の日、安全衛生の日、子供の目から見た安全などのイベント向けのものまで様々です。動画制作で最も重要なのは以下の点です：
- 経営陣へのインタビュー
- 一般従業員へのインタビュー
- 簡潔でダイナミックな映像構成
社内動画は、安全文化の向上と一般従業員の「ワンチーム」意識の形成に最大の効果を発揮します。しかし、同時に、準備や脚本作成など、ワーキンググループには重い負担がかかります。
7. テレビモニター
安全衛生掲示板の現代版です。モニターは十分に大きく、従業員が集まる場所（食堂、受付など）に設置すべきです。モニターには社内動画だけでなく、最新の課題、HSE表彰、統計、今月の優秀社員などのプレゼンテーションを表示できます。
8. 提案・フィードバック箱
自発的な従業員が多い企業では、このツールが有効です。提案は実名でも匿名でも構いません。特に重要な提案は、経営陣の承認を得て金銭的なインセンティブを与えることも検討できます。
9. 協力会社フォーラム
多くの協力会社を抱える企業にとって、このイベントの重要性は計り知れません。セミフォーマルな雰囲気の中で、社内の重要なHSEプロセスについて話し合うだけでなく、協力会社同士がビジネスパートナーを見つける機会にもなります。フォーラムの開催方法やテーマについては別の記事で詳しく説明しますが、重要なのは、HSE担当者だけでなく、主催企業を含む各組織のトップが出席することです。
10. キッズデー（子供参観日）
前述のイベントと同様、社内での「キッズデー」は非常に綿密な準備と、HSE部門だけでなく製造部門、マーケティング部門、人事部門などの関与を必要とします。唯一のデメリットは、準備に多大な時間がかかることです。対象年齢（例：6歳〜12歳）を設定することが不可欠です。子供向けのプログラムは、交通安全、応急処置、火災予防など、明るくダイナミックで実践的なものであるべきです。「楽しい競技会」だけでなく、子供へのインタビューや絵画コンクールなども含めることができます。このようなプログラムは、次世代の安全意識を育むだけでなく、従業員の「ワンチーム」形成にも間違いなく寄与します。
11. 監査および分析結果
機密保持については議論の余地がありますが、従業員に監査結果やマネジメントシステムの年次分析結果を周知することは必須です。機密保持を理由に、担当者に是正指示を送るだけでは、従業員の日常的な安全への貢献やチームの団結、安全文化の構築には繋がりません。単に一方的に実施事項を割り当てるのではなく、各項目の重要性を議論し、何よりも説明する機会とするべきです。
12. 会議
コミュニケーション構築において最も過小評価されているツールである「HSE会議」にたどり着きました。会議の規模は従業員数によります。出席者が多ければ多いほど、効率は下がります。従業員はスマートフォンをいじったり、後ろで居眠りしたりしがちで、インタラクティブ性が失われます。部門長との会議を行い、その後、会議の内容が各部門長から部下へどのように伝えられたかを確認するのが最善です。これはコミュニケーションの発展だけでなく、リーダーシップの育成にも繋がります。すべての会議の主な目的は、インタラクティブ性であり、議論されているプロセスについて従業員からのフィードバックを聞く機会にすることです。これは作業開始前の安全指示（ツールボックスミーティング）にも同様に求められます。
第2のコミュニケーションブロックは、モチベーションの向上、調整の確保、タスクの遂行に寄与する「外部コミュニケーション」です：
企業のHSEに対する真摯な姿勢を示すため、外部コミュニケーションには、社外向けブログ、行政機関や顧客への報告、フォーラムやカンファレンスへの参加、独自手法の公開、レポート（ESGレポートなど）の作成・公開が含まれます。
内部コミュニケーションと外部コミュニケーションの主な違いは、実際にはHSE担当者ではなく、広報部門（存在する場合）が行うという点です。その際、外部での活動情報をすぐに内部コミュニケーションに反映させ、従業員の中に自社に対する誇りとイメージを形成することを強くお勧めします。