DOR実践プログラム

こんにちは！ロマン・ポルトニャギンです。

ウェビナーでお話しした「DOR実践プログラム」の全容を、限られた時間の中でお伝えしきれなかったと感じています。

皆様からの「ロマンは具体的に何を示したかったのか？全く理解できないケースだった」というフィードバックをありがたく受け止めています。このご意見がなければ、このユニークなツールについてさらに詳しく説明しようという考えは浮かびませんでした。

このツールは、緊急時対応訓練のプロセスに新たな視点をもたらすのに役立ちます。

本日は、ウェビナーに参加して疑問が残った方、そして参加できなかった方のためにこの記事を書いています。ストレス下での意思決定において作業員を支援することを第一の目的とした、このツールの可能性を明らかにしたいと思います。

事の始まり

ノリリスク・ニッケル社は、従業員教育において豊富な経験を持っています。

社内には「企業内大学」や「社内トレーナー機関」があり、LHDオペレーターの訓練用7Dシミュレーター、VR技術、地下訓練場、そして地上最大級の訓練場が活用されています！

すべては繋がっている

そして当然ながら、最先端の教育手法には実践的な行動訓練が含まれています。なぜなら：

「実践なき理論は死であり、理論なき実践は盲目である」と、アレクサンドル・スヴォーロフも語っているからです。

ある事故

すべては、社内で発生した事故の調査から始まりました。

その際、明らかになったことがあります。人々は教育を受け、安全教育を修了し、実践的なスキルを身につけています。私たちはプロアクティブなアプローチを目指し、当然すべてのリスクを評価しようと努めています。しかし、一見すると別のシナリオをたどるはずだった事態が発生します。作業員は、その目的のために特別に設計されたインフラを利用して避難するはずだったのに…その横を通り過ぎてしまったのです。結果として、彼を救うことはできませんでした。

パニック？

ええ、もちろん、パニックのせいにするのが一番簡単です。しかし、行動分析の結果、作業員は一定の論理に基づいて動き、助かろうとしていたことが分かりました。そこで疑問が生じます。何が足りなかったのでしょうか？

答えは明白です。反復練習による動き、つまり「体が覚えている動作」が不足していたのです。

自分の家を思い出してみてください。真っ暗闇の中、誰かを起こさないように電気をつけずに廊下を歩きます。

なぜ壁や角に額をぶつけないのでしょうか？その通り、何をすべきか正確に分かっているからです。

統計データ

ここは非常にシンプルです。数百件の事故、数十人の死者、数十億の損害。これらの結論は、過去10年間にロシアの企業で発生した20件の重大事故から導き出すことができます。

公開されている報告書によると、10件中9件の調査で、被害を最小限に抑え、被災者の数を減らすことは可能であったと結論づけられています。しかし、そのためには作業員が以下の条件を満たしている必要があります：

• 正しい行動方法を知っていること

• 明確な指示を受けていること

• 行動するための準備ができていること

法令遵守への簡単な道のり

確かに、訓練は人員育成において非常に重要な段階です。連邦法第116号（第10条第1項）に基づき、危険有害生産施設では「事故やインシデント発生時の行動について作業員を教育する」ことが義務付けられています。しかし、「教育」の解釈は様々です。例えば、講義、セミナー、その他の座学による教育。あるいは、演習、警報訓練、実地訓練を通じた実践的な教育です。誰もがその有用性を認めているにもかかわらず、なぜか法規制において後者の選択肢はあまり注目されていません。

つまり、私たちは従業員を教育し、手順を実践し、あらゆる準備が整っていることを確認しなければなりません。通常、こうした事項は「事故影響の局所化および復旧措置計画」などの文書に記載されています。

年間スケジュール、従業員への通知、責任者の任命、委員会の結論、結果に基づく措置、記録簿への記入、報告書。さらに、すべてが「本番さながら」に行われるよう、緊急対応機関が関与することもよくあります。

しかし同時に、これは「実験室でのゲーム」の域を出ていません。火災時の見事な避難訓練のようなものです。燃え盛る建物の中に一度でも入ったことがある人なら、私が何を言いたいか分かるでしょう。

では、どうすればよいのか？

就業中、実際の職場で直接実践することです。

まさにここで、当社はプロアクティブなアプローチへと一歩を踏み出し、法令の最低限の要件を満たすためではなく、人命と健康を守るために前進しています。

「トレーナー」たちの出陣

社内トレーナーとは、教室でも、戦車（失礼、工作機械）のそばでも、安全に関する問題解決を支援できるアシスタントのような存在です。

ここで取り上げているツールは、社内トレーナーによって開発・実施されていますが、他社であれば意欲のある専門家なら誰でも担当できます。問題は、職場訪問の調整に関する細かいニュアンスだけです。

HSE担当者であれば、この役割を難なくこなせると思います。多くの場合、彼らは日常的に職場を巡回しているからです。

15分間

「DOR実践プログラム」は、作業員を長時間拘束できない生産プロセスを考慮して設計されています。

重要なこと：対等な立場で対話を行うこと、フィードバックを提供できること、準備を整えること（アルゴリズム、設備、要件、行動手順を熟知していること）。

「DOR実践プログラム」は個別に行われます。効果測定のためには、最低2回の面談が必要です。

緊急事態における行動訓練のシナリオは、職種ごとに作成されます。

「DOR実践プログラム」の実施後、チェックリストに記録されます。チェック項目は、時間的要件と職種の特性を考慮して作成されます。

私たちがすでに目の当たりにしていること：

• 作業員が機械の固定具から手動消火器を自力で取り出せないケースがありました。

• OSR自給式自己救命器の装着時に様々なミスが見られました。

• 救急箱の中から止血帯を見つけられませんでした。

• 避難のためにガラスを割るハンマーの場所がすぐに分かりませんでした。

• 想定上の高温の表面を素手で掴もうとしました。

• 目に異物が入った際、顔を洗う場所を見つけるのはそう簡単ではありませんでした。

ありふれたことですが事実として、「DOR実践プログラム」の実施中、他のプログラムでの実践訓練を含め、あらゆる教育を受けてきた人々から次のようなフィードバックを受け取りました：

• 「常に準備できていると思っていたが、実際にはもっと難しいことが分かった。もっと訓練が必要だ」

• 「以前思っていたほど時間がないことに、今になって気づいた」

• 「子供じみたミスだった。これが命取りになる可能性があると実感した」

期待される効果

すでに得られたデータによると、「DOR実践プログラム」は、準備された訓練では明らかにならない現場の問題を浮き彫りにします。例えば：

• 消火器がぐらついていたため、交代要員が針金で縛り付けてしまった。

• 救急箱を両手で持ったまま開けなければならなかった。清潔な場所がなく、止血帯を探している間に貴重な数分間を失ってしまった。

• あご紐は何のためにあるのか？負傷者に身を乗り出した瞬間、自分のヘルメットが落ちてしまった。

教育を実施し、あらゆる安全教育を行い、半年に一度の事故影響局所化・復旧措置計画の訓練を実施し、作業員をPPEの使用訓練に派遣したのだから、全員の準備は万端だと考えることもできます。

しかし、日常の慣れ親しんだ作業を行っている人の職場に直接足を運ぶと、このプロセスは全く別の側面を見せます。

「DOR実践プログラム」の最も重要な効果は、誠実でオープンな対話です。文書ではなく、人を育てることなのです！